有名人と社会問題のお話 〜芸能ニュースから学ぶこと

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東京五輪でテロは起こらないと言い切れるのか?

2016年バングラデシュで日本人7人が殺害された無差別テロ事件が発生!

 

世界中に大きな衝撃を与えましたが、それ以降も、フランスのニースやドイツのミュンヘンアフガニスタンなどでテロが相次いでいます。

 

さらには、トルコではクーデター、タイでは軍事政権に反対する勢力のテロ行為など、世界各地で暴力的反乱が乱れまくっている状態です。もはや、「テロの危険地域は世界全域であり、安全な場所はない」と言えるでしょう。

 

ある専門家の言葉を借りますと、現在は「ISを中心した過激思想に感化された『テロ志願者』が無差別テロを起こす大流行期に入っている」のだとか。そんなテロ志願者たちは、必ずしもISに属しているわけではありません。とはかぎりません。たとえ命令を受けなくても、世界中で頻発するテロに影響を受けて、自発的にテロを起こす可能性が強いのです。

 

 

 

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フリーランス過激派の存在

そこで脅威となるのは、組織を渡り歩くフリーランス過激派”の存在です。

 

イスラム過激派組織の共通目的は「全世界のイスラム化」、「イスラム国家建設」であり、攻撃対象は「十字軍」、つまり欧米のキリスト教中心の国々とその有志連合。この有志連合には当然日本も含まれています。

 

2020年開催の東京オリンピックに向けて、訪日外国人が増えると予想される中、日本がテロに対処していくにはどうしたらよいのでしょうか?

 

実際問題として、フリーランス過激派が存在しているので、対応はかなり困難であると予想されます。イスラム過激派の世界では、組織のコアな構成員だけでなく周辺に多くのシンパがいます。また、構成員であっても、比較的自由に組織間を移動したりもします。

 

一見結束力の弱いこうした組織構成は、テロの流行期を過ぎると予測不能な脅威になりやすいとも言えるのです。

 

 

 

 

 

テロのピークは過ぎていても...

結局のところ、テロで社会をひっくり返すことはできませんから、(テロの)流行は東京五輪の頃には下火になっているかもしれません。しかし、過去の事例からみると、流行の下降期にこそ危険が潜んでいるのです。社会から孤立し、組織が分裂し、弱体化が進むと、組織に残ったコアなメンバーが逆に先鋭化し、大がかりで過激な行動に出る傾向があるのです。

 

現在のところ、公安警察イスラム系住民に対しては徹底的に身元調査を行っており、地理的な条件などから考えてみても日本でテロが起きる可能性は低いはずなのですが、例えば、日本でイスラム教徒に対するヘイトクライムなどが起きたとしたら状況は一変。そのニュースはあっという間に世界のイスラム圏に拡散され、過激派を刺激し、東京五輪でのテロの口実を与えかねません。

 

 

 

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まとめ

東京五輪でのテロのリスクを最小限に抑えるためには、

 

・彼らを変に刺激しないこと

・国際情勢が悪い方向に向かわないことを祈ること

・入国審査を厳しくすること

・トランプ(アメリカ)やドゥテルテ(フィリピン)の過激発言を慎ませること

 

など

 

考えられる対応策を完璧にこなしていくしかなさそうです。

 

 

 

 

ドイツには1,000人以上のテロリストが潜伏しているとも言われていますし、

次の標的はスペインといった噂もあるようです。お隣の国韓国にも過激な人物が

入り込んできているようでもありますし、

 

テロでなくても北朝鮮がドカーンとミサイルで攻撃してこないとも限らない今、

 

あなたは緊急時、どう対応しているのでしょうか。

 

しっかりと、大切な人を守り通してくださいね!